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児童福祉の現場に求められる対人援助技術を盛り込む
これからの
児童福祉

山田 美津子・三戸部 昭子・長島 和代・杉形 光一・太田 由加里・菊池 信子・米山 岳広・芝 敬一 共著

本体価格: ¥1,845

A5判、192ページ、ISBN:4-88324-001-0
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表紙 / 本文


この本は…… (「はじめに」より)

 20世紀は、スウェーデンの教育者であり、婦人運動家であったエレン・ケイの『児童の世紀』という著書で明けました。その後、第1次大戦後の1924年、国際連盟は、世界最初の児童権利宣言(「ジュネーブ宣言」)を採択しました。第2次大戦の惨禍が婦人や子供たちに及んだその反省に立ち、1948年国際連合は「世界人権宣言」を採択しました。さらに児童に焦点をあてて、1959年には「児童権利宣言」を採択しました。そして、30年後の1989年には単なる宣言や憲章ではなくて、ある種の執行義務を伴った「子どもの権利条約」が国連で採択されました。わが国においても、すでに高邁な理念のもとに児童福祉法、児童憲章が制定されています。これだけみると、エレン・ケイが言った通り、20世紀は「児童の世紀」であったといえるでしょう。  今、わが国は諸外国にも例をみないスピードで人口の高齢化が進行しており、超高齢化社会に突入しようとしています。そこで社会の目はもっぱら高齢者の福祉問題に向けられ、そこから派生する課題として児童福祉が取り上げられるという感を免れません。  

 出生率の低下、家庭の機能の脆弱化など児童を取り巻く厳しい環境の実情をみるとき、わが国の将来に危機感をもたざるをえません。  

 こうした中で、1989年11月に国連総会で採択された「子どもの権利条約」の批准について、政府が、閣議で国会の承認を求めることを決定しました。この条約では子どもを単に保護、養育の対象としてではなく、権利行使の主体として認めています。批准にかかわる審議の中で、今日のわが国の児童の状況が見直され、適切な措置が講じられることを願わずにはいられません。

 これらのことを念頭におきつつ、本書は大学、短大、専門学校などの教育機関で、将来の児童福祉現場を支える人々の養成にあたっている8人の先生によって執筆されたものです。これからの児童福祉現場に特に必要になると予想される対人援助技術を内容に盛り込んでいます。


目次

 




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